2014年の調査によると、アメリカの平均勤続年数は4.6年、一方で日本は11.9年と実に3倍もの差があるというデータが明らかになりました。
一般的にアメリカでは、リストラや解雇といったことがそれほど珍しくなく、終身雇用といった考えもないので、人材の流動性が高い傾向にあり、さらにアメリカ人は転職をスキルアップの証と捉える傾向にあり、「数多く転職をしてきた人材＝様々な企業に必要とされる人材」とポジティブに考えられているそうです。
一方の日本は、終身雇用の慣習が広く残っており、長い年数に渡って働くことに人材としての価値があるとみられる傾向にあり、短い年数で転職を繰り返してきた人材については、「我慢が足りない」「飽きっぽい」「性格に問題があるのではないか」とみられるのが一般的だと思います。
これは非常に大きなカルチャーギャップだと思います。
これから日本企業でアメリカ人をはじめ外国人を採用する際には、こうした慣習の違いを理解して採用活動・人材評価に臨む必要があると思いますし、外国人は長くても4-5年で会社をやめる可能性をあらかじめ考慮に入れた上で、人材戦略を考えていくべきかもしれません。
【朝礼ネタ vol.112】